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企業の方へ

企業の方へ FOR COMPANIES

当社は、大手家電量販店・携帯ショップなどの通信業界や
流通(経済)の要である物流センター・配送網
全ての事業に必要な事務関連に向けて、
即戦力となるプロの「人財」を送り出している会社です。
「人は会社に利益をもたらす宝=財産」という考え方から、
「人財」という表現を用いています。
「人」がいなければ会社もお店も成り立ちません。
売り場、現場で働く従業員を第一に考え、各人財の得意分野を活かし、
その力を発揮できるようサポートに努めています。

1987年設立以来、
長い年月の中で確実に形成された人財育成のノウハウがあります。
企業が必要とする人財の育成。
店舗や市場の動向を把握し、より顧客満足度を高めるための分析。
双方に注力してきたことにより、送り出す人財の質の高さと的確な分析に、
顧客から厚い信頼を寄せられています。

弊社の強み

人材教育

人材教育

CS(Customer Satisfaction)向上から
CD(Customer Delight)へつながるスタッフを育成

企業様の戦略、必要とする人財イメージに合わせて、社員の皆様が最適化された業務遂行ルーチンを形成できるように、到達目標の設定とスキルセットの明確化やカリキュラムとして取り組みます。目標と現状のギャップを明確にし、キャリアパスを描きます。理論だけでなく、現場で役立つ力を育てます。

取り扱う商品の知識だけではなく、元気の良い『あいさつ』や清潔な『身だしなみ』など、ごく当たり前ながら、とても難しい『基本行動』が必要とされています。研修の段階から徹底した『基本行動』の教育を行うことで『CS』向上に繋がるスタッフを育成しております。売り場においても、誰からも愛され頼りにされるスタッフを育成し、貴社に貢献できるよう努めています。

業界実績

業界実績

家電販売業界での高い実績と信頼

エフオープランニングは家電量販店への人材供給で数多くの実績を挙げています。
携帯電話、スマートフォン、ブロードバンドなど、数多くのクライアント様とのお取引実績から培った経験とノウハウを最大限に活かし、貴社の実績向上の一翼を担いたいと考えています。

セキュリティーポリシー

セキュリティーポリシー

信頼と健全の証、プライバシーマーク
個人情報保護に取り組んでおります。

企業様に人財を提供するという業務上、情報セキュリティーには厳格に取り組んでおります。
その取り組みの一環として、日本工業規格 「 JIS Q 15001 」 個人保護措置を講ずる体制を整備している事業者等を認定する「プライバシーマーク」を取得しております。単に認証を保持するだけではなく、PDCAサイクルを実践し、健全で信頼されるに足る企業として、人財を提供できるように努めております。

プライバシーマーク取得企業

プライバシーマーク

プライバシーマークとは、個人情報保護に関して一定の要件を満たした事業者に対し、一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)により使用を認められる登録商標(サービスマーク)のこと。P マークと略して呼ばれることもある。

事業内容

人材派遣

人材派遣

業務量の変動や内容に合わせ
効率的な人材活用をご提案します

優秀な人財、専門分野の知識を持った人財、繁忙期や休暇の代替になる人財、または長く働ける信頼できる人財を派遣いたします。業務量の変動や業務内容に合わせた効率的な人財活用により、企業様に掛かる募集広告費や面接・採用までの負担を軽減できます。

業務をサポートする一般事務、専門的な商品知識を必要とする店頭接客販売、顧客開拓を担う営業ラウンダーなど、必要とされる人的資源を、必要な時に必要なだけ即戦力としてご提供させて頂きます。

紹介予定派遣

紹介予定派遣

長期雇用につながるスタッフを
厳選して派遣します

直接雇用を前提として一定期間の派遣を行い、派遣終了後に企業様と派遣スタッフの双方が合意すれば雇用契約を結ぶ形態です。面接だけでは判断が難しい適性やスキルレベルを見極めることができ、採用のミスマッチを軽減することができます。

豊富な人財の中から企業様のニーズに沿った長期雇用・在籍に繋がるスタッフをご紹介いたします。エフオープランニングは優秀な人財、専門分野の知識を持った人財、長く働ける信頼できる人財を多く輩出しています。

業務委託

業務委託

プロジェクトごとの請負受託
最適な人的資源とノウハウで業務を効率化

家電量販業界において培った、業務人材支援サービスの経験・ノウハウを活かして、販売・店舗運営業務を一手に請け負います。クライアント様の業務管理負荷を軽減し、業務効率化を図ります。

業務に適性のある人財を確保し、商品知識や効果的なアプローチ等の教育研修を実施。業務の早期立ち上げを可能にします。開始後は定期ミーティングを通じて、運営の安定と効率化を図ります。継続的に業務改善提案を実施し、求められる成果を追求します。